J:COM（ジェイコム）インターネットの解約方法と費用をわかりやすく解説！

STEP 1.Webページまたは電話で解約の申込みをする

まず、Webページまたは電話で解約を申し込む必要があります。

申込みの目安は解約の1ヶ月前となっているため、解約の意向が固まったら早めに申し込んでおきましょう。

STEP 2.解約手続き(担当者から連絡)

フォームへ入力した連絡希望日時・連絡先電話番号に、J:COMの担当者から電話がかかってきます。

用件は主に、フォームへ入力した内容の確認や解約違約金・撤去費用などの説明、そして利用できなくなるサービスや各種注意事項の説明といったものです。

電話による解約申込みの場合は、カスタマーセンターから直接これらの案内がある場合もありますが、多くは解約担当者へ引き継ぎがなされてから改めての説明となります。

以降の手順はWebページからの申込みと同様です。

STEP 3.利用機器の撤去

費用や日程などについて納得でき解約が決まったら、これまでJ:COMから貸与されていたケーブルモデム・電話モデム・ACアダプターなどの機器を撤去する必要があります。

撤去作業はJ:COMの作業員が自宅へ訪問する場合と、契約者自身で撤去・返送する場合の2通りです。

どちらの方法となるかは利用しているサービスや回線などの契約内容により異なるため、担当者からの案内の際に確認しておきましょう。

工事費用の残債

J:COMでは、新規加入の方を対象に基本工事費実質0円キャンペーンを実施しています。

戸建てでは47,520円(税込)、マンションタイプでは18,480円(税込)の工事費用がかかるところを、分割費用分を月額料金から割り引くことで、実質無料となるキャンペーンです。

工事費用の分割期間に解約すると、キャンペーンによる割引もなくなり工事費用の残債が請求されるため、注意が必要です。

契約解除料金

契約解除料金とは、いわゆる中途解約違約金にあたる費用です。

長期契約により割安で利用できるタイプのプランを契約中、特定のタイミング以外で解約した場合に払う必要があります。

J:COMでは、12ヶ月または24ヶ月ごとの契約更新月の前月・更新月・翌月の3ヶ月間にタイミングが限られ、それ以外の時期の解約では契約解除料金がかかる料金体系となっているため注意しましょう。

契約解除料金は利用中のサービスや契約プランにより異なり、具体的な金額はマイページにログインすることで確認できます。

撤去費用

撤去費用とは、回線契約時に貸し出された機器や、工事で設置した引き込み線などを作業員が撤去するためにかかる費用です。

撤去には一部解約と全解約の2通りがあります。

一部解約は、機器1台のみの解約や、複数回線を契約している場合の1回線の解約などが該当します。

対して全解約は、契約している回線すべての解約や引き込み線を含めて全機器を撤去する場合です。

これらは以下の表のとおり、住宅の形式によって料金が異なります。

※電波障害一戸建てで引き込み線撤去ありの場合、10,780円

※税込み表示

基本的にはどの住宅でも、引き込み線の撤去を伴わない機器引き上げの場合が4,950円、撤去を伴う工事が必要な場合で10,780円(税込)と考えてよいでしょう。

LNP手数料

「LNP（Local Number Portability）」とは固定電話の電話番号引き継ぎサービスを指します。電話番号を変えずに他社で電話回線を契約したい場合に利用され、このLNPにも手数料が設定されているのです。

そもそも固定電話の利用がない場合や、電話番号が変わっても問題ない場合は気にする必要はありません。

もしLNPを利用したい場合は、契約解除料金・撤去費用に加え所定の手数料が必要です。

ちなみにJ:COMの場合、LNP手数料は「固定電話番号ポータビリティーサービス（J:COM PHONE プラス）」の設定変更手数料という名称になっているので留意しておきましょう。

詳細についてはこちらのページをご覧ください。

J:COMテレビが視聴できなくなる

J:COM TVはスタンダードとスタンダードプラスの2コースが用意されたケーブルテレビですが、解約するとどちらのコースも視聴できなくなります。

ネット回線を解約した場合には、これまでJ:COMを利用して地デジやBS・CS放送を視聴していた場合も見られなくなりますし、「Netflix」「ディズニープラス」といったオンデマンド配信サービスも利用できなくなります。

テレビが見られなくなってしまう原因は、J:COM TVサービスを解約してしまうことはもちろんですが、J:COM TVの番組の配信に引き込み線のケーブルを使用しているためです。

そのため、住居にアンテナがない場合や、地上デジタル放送対応のテレビを持っていない場合、解約・撤去後にテレビを見られない期間が発生してしまいます。

対策としては撤去日に合わせて別のケーブルテレビや光回線の開通工事を行ったり、デジタル放送に対応したテレビを購入したりするなどの方法を検討しましょう。

J:COMのメールアドレスが使えなくなる

J:COMで回線契約をした利用者には、@jcom.zaq.ne.jpというドメインの連絡用メールアドレスがひとつ割り当てられます。

このJ:COMのメールアドレスも、解約後は使用できなくなるため注意しましょう。

公共料金の支払いや各種サイトの利用、友人・知人などとの連絡用としてこのアドレスを使用している場合は注意が必要です。

ネットショッピングが利用できなくなったり、重要なお知らせが届かなくなったり、連絡が取れなくなったりとさまざまな不都合が生じる恐れがあります。

そのため、解約の前にはGmailなど他サービスのメールアドレスを作成しておくとともに、各サービスの登録情報の変更をしておきましょう。

また、J:COMメールアドレス以外に連絡手段のない知り合いには、メインで使用するアドレスの変更を必ず伝えておくことが大切です。

電話番号が使えなくなる

J:COMではJ:COM PHONEというサービス名で固定電話回線サービスも提供しています。解約するとメールアドレス同様、電話番号も使用できなくなってしまうため注意が必要です。

電話番号の場合、メールアドレスと異なり無料での作成が難しいため、別サービスを契約するケースも少なくありません。

事業用に使っていて一時的にでも電話が使えないと困るという方は、テレビと同様に解約日に合わせて新規の電話回線、または携帯電話を契約しておくとよいでしょう。

その際、電話番号が変わってしまうと困る場合は、先ほど費用の項目で説明したLNPを解約時に併せて申し込んでおくと、現在の電話番号を継続して使用できます。

ただし、LNPで電話番号を引き継げる先はJ:COM PHONEと同じ固定電話だけなので、その点にも注意しましょう。

契約更新のタイミングで解約する

J:COMの長期契約サービスにおける契約解除料金は、契約更新月に合わせたタイミングで解約することで、請求を防ぐことができます。

先に解説した3つの解約にかかる費用のうち、撤去費用は住宅の条件やサービス内容によって必要となり、LNP手数料は同じ電話番号を使い続けたい場合には必須とも言える費用です。

そのため、解約違約金を削減したいとお考えの場合は、まず契約解除料金がかからない月での解約をおすすめします。

更新月の前月・更新月・更新月の翌月までが契約解除料金のかからない期間ですが、解約の申し出は原則1ヶ月前までとなっているため、更新月を過ぎてしまうと間に合わないケースも考えられます。

J:COMのサービスは月単位での利用となっているので、費用を無駄にしないためにも、更新月の2ヶ月前あたりには解約を申し込んでおきたいところです。

乗り換え先のキャンペーンを活用する

J:COMを解約して他サービスの利用を検討されている場合は、乗り換え先で開催されているキャンペーンの利用で解約違約金を抑えることが可能です。

業者によっては、乗り換えにより月々の利用料金が安くなるだけでなく、乗り換え元に請求された解約違約金・撤去費用の金額に応じてキャッシュバックを行っているところもあります。

キャッシュバックを受けられる乗り換え先であれば、実質的に解約違約金の負担を削減できるのです。