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J:COM(ジェイコム)インターネットの解約方法と費用をわかりやすく解説!
J:COM(ジェイコム)をはじめインターネット回線を提供している会社は数多く、転勤・転居といった事情による解約だけでなく、他社と比較しての乗り換えについても一般的になっています。
解約を検討するうえで気になるのは、手続き方法と、解約で発生する費用ではないでしょうか。
本記事ではJ:COMのインターネットサービスをご契約中の方向けに、解約方法や解約違約金、注意点、おすすめの乗り換え先についてわかりやすく解説します。
J:COMの解約方法は3ステップ
J:COMの解約はネットや電話の手続きだけではなく、機器の撤去によって完了します。
完了までに1か月程度かかることを目安にしましょう。
J:COMの回線契約を解約したい場合には、解約申込みから解約完了までに3段階のステップを踏む必要があります。
- STEP 1.Webページまたは電話で解約の申込みをする
- STEP 2.解約手続き(担当者から連絡)
- STEP 3.利用機器の撤去
以下ではそれぞれのステップについて解説します。
STEP 1.Webページまたは電話で解約の申込みをする
まず、Webページまたは電話で解約を申し込む必要があります。
申込みの目安は解約の1ヶ月前となっているため、解約の意向が固まったら早めに申し込んでおきましょう。
Webページから手続きをする場合
- J:COMサポートページ(https://cs.myjcom.jp/top?sc_pid=my_support_gnavi)へアクセスし、上部のメニューから「お手続き/ご契約確認方法」の一覧をクリックします。
- 「解約をご検討中の方」をクリックします。
-
リンク先には乗り換えプランや、解約における注意事項などが記載されています。
そのさらに下部にある「解約のお申し込み」をクリックしましょう。
- 解約用のフォームに利用中の住所の郵便番号を入力し、解約理由(乗り換え・引っ越し)・氏名・住所・連絡先・連絡希望日時といったお客さま情報を入力することで、解約の申込みはひとまず終了となります。
なお、この申込みフォームの入力時点では、まだ解約が完了していないため注意が必要です。フォームに入力した連絡希望日時にかかってくる、担当者からの折り返し電話連絡を待ちましょう。
J:COMは、Webで解約申し込みをしても、J:COM側から折り返しの電話を待つ必要があるのです。
電話による手続きの場合
J:COMカスタマーセンター(電話番号0120-999-000、受付時間9:00~18:00)で受け付けています。
公式ホームページでは基本的にはWebページからの手続きが推奨されていますが、やり方がわからない、疑問点など担当者と直接やりとりしたいといった場合はこちらへ連絡しましょう。
解約したい旨を伝えるとともに、お客さま情報を口頭で伝え照会してもらう必要があるため、念のため回線契約時の書類一式を手元に用意しておくと手続きがスムーズです。
STEP 2.解約手続き(担当者から連絡)
フォームへ入力した連絡希望日時・連絡先電話番号に、J:COMの担当者から電話がかかってきます。
用件は主に、フォームへ入力した内容の確認や解約違約金・撤去費用などの説明、そして利用できなくなるサービスや各種注意事項の説明といったものです。
電話による解約申込みの場合は、カスタマーセンターから直接これらの案内がある場合もありますが、多くは解約担当者へ引き継ぎがなされてから改めての説明となります。
以降の手順はWebページからの申込みと同様です。
STEP 3.利用機器の撤去
費用や日程などについて納得でき解約が決まったら、これまでJ:COMから貸与されていたケーブルモデム・電話モデム・ACアダプターなどの機器を撤去する必要があります。
撤去作業はJ:COMの作業員が自宅へ訪問する場合と、契約者自身で撤去・返送する場合の2通りです。
どちらの方法となるかは利用しているサービスや回線などの契約内容により異なるため、担当者からの案内の際に確認しておきましょう。
J:COM解約にかかる費用
J:COMを解約する際にかかる費用は、主に4種類に分かれています。
- 工事費用の残債
- 契約解除料金
- 撤去費用
- LNP手数料
以下では、それぞれの費用の具体例を解説します。
工事費用の残債
J:COMでは、新規加入の方を対象に基本工事費実質0円キャンペーンを実施しています。
戸建てでは47,250円(税込)、マンションタイプでは18,480円(税込)の工事費用がかかるところを、分割費用分を月額料金から割り引くことで、実質無料となるキャンペーンです。
工事費用の分割期間に解約すると、キャンペーンによる割引もなくなり工事費用の残債が請求されるため、注意が必要です。
参考:J:COM
契約解除料金
契約解除料金とは、いわゆる中途解約違約金にあたる費用です。
長期契約により割安で利用できるタイプのプランを契約中、特定のタイミング以外で解約した場合に払う必要があります。
J:COMでは、12ヶ月または24ヶ月ごとの契約更新月の前月・更新月・翌月の3ヶ月間にタイミングが限られ、それ以外の時期の解約では契約解除料金がかかる料金体系となっているため注意しましょう。
例えば、2023年10月に24ヶ月プランで契約した場合、2年後の2025年9月・10月・11月中の解約のみ、契約解除料金がかからないということになります。
契約解除料金は利用中のサービスや契約プランにより異なり、具体的な金額はマイページにログインすることで確認できます。
撤去費用
撤去費用とは、回線契約時に貸し出された機器や、工事で設置した引き込み線などを作業員が撤去するためにかかる費用です。
撤去には一部解約と全解約の2通りがあります。
一部解約は、機器1台のみの解約や、複数回線を契約している場合の1回線の解約などが該当します。
対して全解約は、契約している回線すべての解約や引き込み線を含めて全機器を撤去する場合です。
これらは以下の表のとおり、住宅の形式によって料金が異なります。
スクロールできます
作業内容 | 料金(税込) | |
---|---|---|
一戸建て | 一部解約 | 4,950円 |
全解約 | 10,780円 | |
電波障害一戸建て | 一部解約・全解約 | 4,950円※ |
集合住宅 | 一部解約 | 4,950円 |
全解約 | 4,950円 | |
集合住宅 直接配線方式 | 全解約 | 10,780円 |
※電波障害一戸建てで引き込み線撤去ありの場合、10,780円
※税込み表示
基本的にはどの住宅でも、引き込み線の撤去を伴わない機器引き上げの場合が4,950円、撤去を伴う工事が必要な場合で10,780円(税込)と考えてよいでしょう。
自分で撤去を行う場合
一部解約の場合、自身で撤去して機器などを返送すれば撤去費用はかかりません。
負担はJ:COM指定の配送業者による、返送にかかる配送料3,300円(税込)だけで済みます。
ただし、全解約で引き込み線を撤去しなければならないケースでは、J:COM作業員による工事が必須となる場合があるので注意しましょう。
その場合は、作業員が撤去を行う場合と同様の撤去費用がかかってきます。
参考:J:COM
LNP手数料
「LNP(Local Number Portability)」とは固定電話の電話番号引き継ぎサービスを指します。電話番号を変えずに他社で電話回線を契約したい場合に利用され、このLNPにも手数料が設定されているのです。
そもそも固定電話の利用がない場合や、電話番号が変わっても問題ない場合は気にする必要はありません。
もしLNPを利用したい場合は、契約解除料金・撤去費用に加え所定の手数料が必要です。
ちなみにJ:COMの場合、LNP手数料は「固定電話番号ポータビリティーサービス(J:COM PHONE プラス)」の設定変更手数料という名称になっているので留意しておきましょう。
詳細についてはこちらのページをご覧ください。
J:COMを解約する際の注意点
J:COMの回線を解約すると、付随するサービスの大半が利用できなくなるため、気をつけましょう。
ここでは、解約にあたって特に生活に支障が出ると思われる注意点を、3点に絞って解説します。
J:COMテレビが視聴できなくなる
J:COM TVはスタンダードとスタンダードプラスの2コースが用意されたケーブルテレビですが、解約するとどちらのコースも視聴できなくなります。
ネット回線を解約した場合には、これまでJ:COMを利用して地デジやBS・CS放送を視聴していた場合も見られなくなりますし、「Netflix」「ディズニープラス」といったオンデマンド配信サービスも利用できなくなります。
テレビが見られなくなってしまう原因は、J:COM TVサービスを解約してしまうことはもちろんですが、J:COM TVの番組の配信に引き込み線のケーブルを使用しているためです。
そのため、住居にアンテナがない場合や、地上デジタル放送対応のテレビを持っていない場合、解約・撤去後にテレビを見られない期間が発生してしまいます。
対策としては撤去日に合わせて別のケーブルテレビや光回線の開通工事を行ったり、デジタル放送に対応したテレビを購入したりするなどの方法を検討しましょう。
J:COMのメールアドレスが使えなくなる
J:COMで回線契約をした利用者には、@jcom.zaq.ne.jpというドメインの連絡用メールアドレスがひとつ割り当てられます。
このJ:COMのメールアドレスも、解約後は使用できなくなるため注意しましょう。
公共料金の支払いや各種サイトの利用、友人・知人などとの連絡用としてこのアドレスを使用している場合は注意が必要です。
ネットショッピングが利用できなくなったり、重要なお知らせが届かなくなったり、連絡が取れなくなったりとさまざまな不都合が生じる恐れがあります。
そのため、解約の前にはGmailなど他サービスのメールアドレスを作成しておくとともに、各サービスの登録情報の変更をしておきましょう。
また、J:COMメールアドレス以外に連絡手段のない知り合いには、メインで使用するアドレスの変更を必ず伝えておくことが大切です。
電話番号が使えなくなる
J:COMではJ:COM PHONEというサービス名で固定電話回線サービスも提供しています。解約するとメールアドレス同様、電話番号も使用できなくなってしまうため注意が必要です。
電話番号の場合、メールアドレスと異なり無料での作成が難しいため、別サービスを契約するケースも少なくありません。
事業用に使っていて一時的にでも電話が使えないと困るという方は、テレビと同様に解約日に合わせて新規の電話回線、または携帯電話を契約しておくとよいでしょう。
その際、電話番号が変わってしまうと困る場合は、先ほど費用の項目で説明したLNPを解約時に併せて申し込んでおくと、現在の電話番号を継続して使用できます。
ただし、LNPで電話番号を引き継げる先はJ:COM PHONEと同じ固定電話だけなので、その点にも注意しましょう。
J:COMの解約違約金を抑える方法
それでは、J:COMを解約するにあたり、解約違約金を安くする方法はないのでしょうか。少しでも解約違約金を抑えるためのポイントは、以下の2点です。
- 契約更新のタイミングで解約する
- 乗り換え先のキャンペーンを活用する
ここではそれぞれの方法と、解約金が抑えられる仕組みについて解説します。
契約更新のタイミングで解約する
J:COMの長期契約サービスにおける契約解除料金は、契約更新月に合わせたタイミングで解約することで、請求を防ぐことができます。
先に解説した3つの解約にかかる費用のうち、撤去費用は住宅の条件やサービス内容によって必要となり、LNP手数料は同じ電話番号を使い続けたい場合には必須とも言える費用です。
そのため、解約違約金を削減したいとお考えの場合は、まず契約解除料金がかからない月での解約をおすすめします。
更新月の前月・更新月・更新月の翌月までが契約解除料金のかからない期間ですが、解約の申し出は原則1ヶ月前までとなっているため、更新月を過ぎてしまうと間に合わないケースも考えられます。
J:COMのサービスは月単位での利用となっているので、費用を無駄にしないためにも、更新月の2ヶ月前あたりには解約を申し込んでおきたいところです。
乗り換え先のキャンペーンを活用する
J:COMを解約して他サービスの利用を検討されている場合は、乗り換え先で開催されているキャンペーンの利用で解約違約金を抑えることが可能です。
業者によっては、乗り換えにより月々の利用料金が安くなるだけでなく、乗り換え元に請求された解約違約金・撤去費用の金額に応じてキャッシュバックを行っているところもあります。
キャッシュバックを受けられる乗り換え先であれば、実質的に解約違約金の負担を削減できるのです。
光回線への乗り換えなら「GMOとくとくBB 光」がおすすめ
本記事では、J:COMの回線契約の解約について解説しました。
解約手続きは基本的にはWebページから行い、担当者からの電話連絡の後、日取りを決めて撤去工事という流れです。
解約費用を抑えるためには、更新月の前後の期間で解約手続きを済ませることで契約解除手数料を削減できます。
テレビ・メール・電話など、解約により利用できなくなると困るサービスがある場合、できればお得な乗り換えキャンペーンのある乗り換え先を選ぶことが重要になってくるでしょう。
もっとも費用が高額になりやすい工事費残債の清算については、キャッシュバックキャンペーンが高額となっているサービスに乗り換えることで、実質的に相殺することが可能です。
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