自分のプロバイダー（ISP）を確認する7つの方法｜解約・乗り換えの手順と注意点も解説

契約書類で確認する

まずは、契約書類を探すのがおすすめです。

契約書に記載された事業者名を確認してください。書類には契約に関する詳細も記載されているため、現状を把握するにあたって役立つでしょう。

また、契約書以外にも、プロバイダーから会員情報などが載った書類が送られていることがあります。

仮に契約書を紛失した場合、プロバイダーが発行した他の書類が残っていれば事業者名の確認は可能です。

自宅で保管されている書類をチェックしてみてはいかがでしょうか。

通帳やクレジットカードの明細で確認する

プロバイダーへの支払い履歴からも事業者名を確認できます。

口座引落しの場合は銀行の通帳、クレジットカード払いの場合は利用明細書をチェックしてください。

ただし、回線事業者とセットになっているケースや、KDDIもしくはNTTの一括請求サービスを選択しているケースでは、支払い履歴に「具体的なプロバイダーの名前」は記載されていないこともあります。

通帳やカードの利用明細に目ぼしい記載がないときは、他の方法で事業者名を確認するようにしてください。

IPアドレスで確認する

IPアドレスとは、インターネットに繋がったすべての機器に付与されるナンバーのことを指します。

「グローバル」と「プライベート」の2種類があるため、プロバイダーを調べたいときは「グローバル」の方をチェックしてください。

自分のIPアドレスを調べる際には、Web上で公開されているサービスを利用するのもおすすめです。

例えば、UGTOPが提供している「確認くん」などがあります。

画像引用元：UGTOP

UGTOPのトップページから「確認くん」を選択すると、遷移先のページに自身の使っているネットワークのIPアドレスが表示されます。

画像引用元：確認くん

IPアドレスを確認したあとは、そのアドレスを登録した事業者の情報を確認しましょう。

こちらも、株式会社 DMZが提供する「WHOIS検索」など、Web上でさまざまなサービスが公開されています。

画像引用元：WHOIS検索

「確認くん」で表示されたIPアドレスを、「WHOIS検索」の「ドメイン名/IPアドレス」の窓へ入力します。

画像引用元：WHOIS検索

「WHOIS情報を検索」をクリックすると、下部に検索結果が現れます。

このなかの「netname」の項目に、自身の利用しているプロバイダー名が表示されるのです。（画像黄色ハイライト部分）

ただし、サービスによっては必ずしも正確な情報を得られるわけではありません。

ほかの方法も併用してプロバイダーを確認いただくことを推奨します。

メールアドレスで確認する

この場合のメールアドレスとは、プロバイダーからユーザー側に送信されるメールアドレスのことを指します。

使用中のメーリングソフトを起動し、メールマガジンや利用料金明細のお知らせなど、プロバイダーから送られたメールがないか確認してみてください。

メールアドレスの「@」以降の表示を確認すればおおよそのプロバイダー名はわかりますので、受信したメールアドレスをチェックしてみましょう。

管理会社や大家さんに連絡して確認する

賃貸住宅に住んでいる場合は、管理会社や大家がすでにインターネット回線やプロバイダーとの契約を済ませていることがあります。

入居後、自分で何も手続きをせずにインターネットを使えていたのであれば、管理会社や大家さんがプロバイダーとの契約内容を把握している可能性が高いです。

通信回線会社に連絡して確認する

通信回線会社とは、インターネットに繋ぐための回線を提供する事業者です。

例えば、CATV回線を提供するケーブルテレビ事業者や、光回線を提供するドコモやauなどのキャリア事業者があります。

利用中の通信回線会社に連絡して、「プロバイダーについて教えてほしい」と問い合わせれば、調べてもらえる可能性は高いです。

ただし、個人情報保護の観点から、詳しい情報開示ができないケースもあるため、あらかじめ念頭に置いておきましょう。

「プロバイダー確認君」などWebサイトで確認する

前述した「IPアドレスで確認する」方法とほとんど同じですが、IPアドレスからプロバイダー情報を表示してくれる「プロバイダー確認君」を利用する手もあります。

Webサイトにアクセス後、「あなたのプロバイダーは」という項目を開くとプロバイダーが記載されています。

ただし、「本当のプロバイダーとは違う事業者が表示された」という口コミもあるため、利用の際は注意しましょう。

Webサイトで調べた後に、該当のプロバイダーに実際に問い合わせて契約の有無を確認しましょう。

解約違約金が発生する場合がある

プロバイダーが定めた最低利用期間内に解約手続きを行うと、解約違約金が発生することになります

一般的には2年間から3年間の最低利用期間が定められていることが多いため、現在の契約内容を確認してください。

契約内容を確認できる書類が手元にないときは、カスタマーサポートに問い合せるとよいでしょう。

場合によっては、5年間契約となっているケースも見られるので、改めて確認してください。

解約違約金が発生しなくなる「更新月」に合わせて手続きを進めれば、余計な出費は無くなります。

費用をかけないためにも、事前の確認が重要です。

これまで説明してきたように、フレッツ光回線そのものは継続して利用するため、解約違約金がかかるのはあくまでもプロバイダーのみです。

電話番号やメールアドレスが利用できなくなる場合がある

プロバイダーから提供された電話番号やメールアドレスは、解約手続き後に使用できなくなります。

ただし、NTTが発行した電話番号を引き継いで使用していた場合はプロバイダー変更後も他社への引き継ぎが可能です。

また、メールアドレスについては旧プロバイダーにオプションの月額料金を払うことで引き続き使える場合があります。

メールアドレスを使い続けたいときは、解約前にメールアドレスのオプションへの申込みを忘れないようにしてください。

端末の返却が必要な場合がある

ルーターやモデムを始めとしたインターネット通信端末をプロバイダーからレンタルしている場合は、返却する必要があります。

解約手続き後、プロバイダーから送られた返却キットに入れて返送するのが一般的な流れです。

なお、ルーターやモデムがなければインターネットは利用できないため、新しく契約するプロバイダーも端末のレンタルを行っているか確認するようにしてください。

レンタルに対応していれば自分で用意する必要はなく、手軽にインターネット接続をスタートできます。